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こんな記事が引っ掛かったので書いてみる。

硫化水素の作り方は「傷害を誘因する有害情報」 警察庁が削除要請


毒性のガスを用いた自殺という手段は、別に新しいものではないような気がするけど・・・。
自殺のニュースが連鎖を起こし、それに用いられる手段が共通のものになっていくのは、どうして?

硫化水素で自殺を図ったというのを“積極的にTVを通して報道”してしまったことの方が、
そもそもの問題なような気がするけど、これをマスゴミの皆様はどう考えているんでしょうか。

ニュースとして伝えるにしても、何々を混ぜて毒ガス発生させて死にました、とか、
このガスは猛毒で、一瞬で意識を失って死にます・・・なんてことは言う必要ないと思うんだけど。

例えネット上で削除したところで、当の洗剤の注意書きにでかでかと
“何々と混ぜると猛毒のガスが発生して死にます”って書いてあるんで無駄だと思いますよ。

理科の教科書なんかも、これじゃ有害情報に指定しないとヤバいですよね。

ごく普通に義務教育で理科(科学)の授業を受けたのなら、
そこらのホムセンで買えるモノで爆発物を作れる程度の知識は得られますので、
テロ等防止の観点から、義務教育での理科の授業は廃止という方向ですね。
わかります。




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11 th European Symposium of Suicide and Suicidal Behavior (Slovenia) 出席報告
横浜市立大学大学院医学研究科精神医学部門 教授 平安良雄


>数ある一般講演のセッションで興味を引かれたのはメディアガイドラインにかかわる各国の取組のセッションであった。これは社会と精神科医療とメディアの3つの関係からなり、最もうまく行っている国としてオーストラリアからの報告があった。オーストラリアでは国が”Reporting suicide and mental illness”というガイドラインを作り作成機関が個々のメディアを訪問し直接担当者と議論し浸透させていくという手法を取っている。対照的にニュージーランドではメディアとガイドラインを求める自殺予防団体が対立し、政府はガイドラインではなくメディアの自主規制を促す政策を取っている。スイスではガイドラインを無視し、自殺名所といわれる場所に対してあるジャーナリストが特集記事を書き、更なる自殺者企図者が出るなどの事態となり波紋を呼んでいる。ガイドラインにはそれを無視した場合の拘束力はなく、今後の課題である。ドイツ・オーストリアではガイドラインではなく、メディアに対する推奨として、有名人の自殺やセンセーショナルな自殺報道の規制について協力を要求し、概ね協力が得られている。ベルギーでは一歩進んだ形の取組として、national suicide survivor dayを設置し、メディアと自殺予防団体が協力し、自殺企図から立ち直った人を表彰するなどの企画を実施している。また、宝くじ基金がスポンサーとなりラジオやテレビで自殺予防を目的としたコマーシャルを流している。わが国でも今後このような取組が実行されていくことが望まれる。わが国は他国よりもマスメディアの影響は強いと感じており、テレビでの特集やコマーシャルで自殺未遂や家族を自殺で失った体験のある有名人のコメント、有名ロック歌手による自殺予防キャンペーンソングなどは有効だと考える。




・・・実に興味深いレポートです。





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